SNS時代のメディア対応の難しさ

今週は、カネカに関する話題がかなり世間を賑わしました。

働き方改革による世間の価値観の変化への対応などが原因の根底にあるのではないかと思いますが、もうひとつ、SNS時代による炎上と、炎上後の企業の対応が、更なる問題の拡大と長期化に繋がっているように感じられます。すでに、2021の新卒採用にも影響が出始めているようです。

こちらの記事では「弁護士的対応」と呼んでいますが、法律的に正しいかどうかだけでなく、社会的に適切化どうかを考えて対応する必要があったのではないかということです。

この件については、まった違う分野での出来事になりますが、「NGT48問題」の炎上の仕方と非常によく似ているように感じられます。「ネットでの火消し」などを業者へ依頼するケースなども、最近では手の内を読まれて逆効果につながりがちです。

誰に納得してもらう必要があるのかをよく見極めて、企業トップ自らが懇切丁寧に説明や改善などの対応をしていくことが、一番の解決に向けた早道だと考えます。